投資信託の特徴

投資信託とは、普段から仕事で忙しく、市場の動きを把握するのが難しい方や、資産を分散したい方に適した投資です。なぜなら、「資産運用の専門家」が社会や経済の情勢を見ながら投資対象や売買のタイミングを見極めて運用してくれるからです。

国内外の株式・債券・不動産などに「分散投資」する仕組みであるため、少額投資・分散投資できる点もポイントです。投資の知識が浅くても安心して任せることができるでしょう。

リスク ※1	8.5点
収益性 ※2	4点
資金 ※3	5点
総合評価	17.5 / 30点中

※1：この項目は、評価点が高いほどリスクの低い投資といえます。
※2：この項目は、評価点が高いほど収益性の高い投資といえます。
※3：この項目は、評価点が高いほど低資金で始められる投資といえます。

メリット

専門家が運用してくれる

株式投資の場合、どの銘柄に投資すべきか、経験のある人でも悩んでしまうものです。右も左もわからない投資初心者にとっては、投資はハードルが高く感じてしまいます。

しかし投資信託では自分の代わりに、ファンドマネージャーが複数の銘柄を選び運用してくれます。もちろん株式や債券などは価格が変動するものなので“絶対損をしない”という保証はありませんが、少額から投資でき、複数の銘柄に分散投資されることは安心材料になります。投資家本人は、気になった投資信託を選べばあとはお任せ！できるので、投資を始めるハードルが下がるのではないでしょうか。

運用期間中は、月次レポートや運用報告書などで運用実績を確認できるので、ニュースなどで見聞きする世の中の動きを思い出しながら、運用実績を読んでみましょう。そうすると投資の知識を徐々につけられます。

分散投資でリスクの軽減が可能

せっかく運用をして資産を増やそうとしているのだから、リスクは少しでも回避したいところ。例えばある企業の株式にだけ集中して投資すると、その投資先が破綻してしまった時、株式の価値がほぼゼロになり、投資家も大きな痛手を負います。これこそ投資のリスク。そこでリスクを回避するためには「分散投資」が良いとされています。

株式や債券などの投資対象は多種多様で、銘柄ごとの要因で常に変動をしています。リスクを抑えるためには、できるだけ「資産・銘柄の分散」を意識し異なる値動きのものを組み合わせるのが理想です。また、外国の株式や債券などに投資をすることもできます。より分散効果を高めるためには「国や地域の分散」をして購入すると良いというわけです。しかし個人の取引で、複数の銘柄を購入するには、知識も資金も必要になりますよね。投資信託は、日本だけでなく外国の銘柄も多くあるため投資先を銘柄・地域ともに広く分散することができます。

さらに積立投資であれば、時期をずらして購入するので、「時間の分散」も叶います。積立投資は毎月一定額で買い付けるので、価格が高い時期には少なく、価格が低い時期には多くの口数を買うことができます。このように定期的に定額で購入する方法を「ドル・コスト平均法」といい、長い目で見ると平均的な投資額を下げることが期待できるのです。

特に「投信積立」は分散投資によるリスク軽減効果を高めることができるという点は大きなメリットといえるでしょう。

少額から運用可能

投資信託の取引単位は「口（くち）」で表記され、原則、基準価額は1万口あたりの金額で算出されます。株式は通常100株ごとに購入するため、1株1,000円だと10万円の資金が必要ですが、投資信託は1万口あたり1万円前後のものが多いので、20代や30代でも資金を捻出しやすく感じられるでしょう。金融機関によっては、最低購入金額を100円とするところもあるため、金融機関選びの際は事前にリサーチをしておきましょう。

また、多くの金融機関では「投信積立」を取り扱っています。積立で投資信託を購入できるので、無理のない範囲で始められる点はメリットといえます。生活に余裕ができたら、預貯金とのバランスを考えながら投資額を増やしていくと良いでしょう。

デメリット

元本保証がない

投資のリスクは、「値動きの大きさ」にあります。市場の動向はさまざまな要因によって変わるため、投資信託の基準価額もそれらの影響を受けます。運用成績次第で利益が得られることもあれば、購入したときよりも値下がりしてマイナスになる「元本割れ」の可能性もあることを念頭に置いておきましょう。

しかし積立投資は、長期間運用を続けることで、値動きを味方につけることができます（「ドル・コスト平均法」）。分散投資を心がけ、無理のない範囲の金額で投資を行うよう心がけましょう。

コスト（手数料）がかかる

投資信託の運用には複数の機関がかかわるため、投資家はいくつか手数料を負担しなければいけません。また、投資信託で得た利益は課税対象のため税金の取り扱いについても知っておきましょう。

・購入時手数料：投資信託を購入する時に支払う手数料です。投資額の何パーセントと率で表示され、投資信託ごとにその上限が定められているため、販売をする金融機関はその範囲で手数料を決めています。なかには「ノーロード型」という購入時手数料がかからない商品もあります。

・信託報酬（運用管理費用）：投資信託の運用・管理を行うための費用です。投資信託ごとに年率0.1～3％などと異なります。投資信託を保有期間中、純資産総額に対して計算されその365分の1が日々少しずつ運用資産から差し引かれます。毎日公表される基準価額はこの信託報酬を差し引いたあとの価額です。

・信託財産留保額： 投資信託を解約した際に発生する手数料で売却代金から0.1％～1％程度が差し引かれます。投資信託ごとに定められており掛からない投資信託が大半です。

株のような売買ができない

投資で得られる利益の1つに、購入金額と売却金額の差額による「譲渡益」があります。市場に上場されている株式の場合、刻一刻と時価額が変化するため、譲渡益を見込んで常に取引をしている投資家もいます。

一方で、投資信託は複数の銘柄を組み入れているため、個々の時価評価をもとに、1日に1つの基準価額が算出、公表されます。そして、売買取引は当日の基準価額を公表する前に締め切られる「ブラインド方式」を採用しているため、株式のようにタイムリーな売買取引には向いていません。

投資初心者がタイムリーな取引に参加することは、あまりないと思いますが、購入時の価格がわからないのは気になるところかもしれません。